日本の一般家庭におけるパソコンの所持率
日本では、スマートフォンやタブレット端末の普及が進む中、一般家庭のパソコン保有率は一定の水準を維持しつつも、近年緩やかな低下傾向を示しています。以下では、信頼できる公的調査データを基に、全体像や詳細を紹介します。
全体の世帯保有率
総務省の「通信利用動向調査」によると、2024年の世帯単位でのパソコン保有率は66.4%です。この調査では、現役で使用されているパソコン（デスクトップやノートを含む）を対象とし、インターネット接続の有無は問われていません。過去のデータでは、2021年に69.8%、2020年に70.1%となっており、徐々に減少しています。
世帯主の年齢階層別保有率
世帯主の年齢による違いが顕著です。2024年のデータでは、20代世帯で69.2%、30代から50代にかけてピークを迎え、50代で76.5%となります。一方、80歳以上では41.1%と低くなっています。また、内閣府の消費動向調査では、2024年の総世帯普及率が70.0%、二人以上世帯で78.5%と報告されており、単身世帯の影響で全体がやや低く出る傾向が見られます。
個人レベルの保有率と世代差
個人を対象とした調査では、2025年に全国の20代から60代の男女を対象としたアンケートで、個人のパソコン保有率が68.6%でした。このうち、よく利用している人が49.6%、時々利用している人が11.0%を占めます。世代別では、30代で80%を超える一方、20代では保有しない人が多数派を占め、必要性を感じていない人が37.0%に上ります。また、Z世代（16～27歳）のパソコン所有率は約28%と、他の世代（X世代以上で6割程度）と比べて低い水準です。
長期的な推移
内閣府の調査では、二人以上世帯のパソコン普及率が1990年代後半から急速に上昇し、2004年に65.7%に達した後、緩やかに増加を続け、2024年に78.5%となっています。総務省のデータでも、2009年に87.2%のピークを迎えた後、2010年から低下傾向に転じています。これらの数値は、モバイル端末の代替効果を反映している可能性があります。
