2026年3月 日経平均株価と先物の大幅下落
2026年3月19日～21日、東京株式市場では日経平均株価および日経平均先物に大きく下落しました。ここでは、3月19日の日経平均株価と3月21日の日経平均先物の株価と下落の主な要因についてまとめています。
3月19日の日経平均株価
1,866円安で終値53,372円
3月19日の東京株式市場において、日経平均株価は前日比1,866円の下落を記録しました。終値は53,372円となりました。
3月21日の日経平均先物
1,970円安で51,020円
3月21日の日経平均先物市場では、1,970円の下落となり、51,020円の水準で終了しました。この先物価格は、市場の指標として重要な役割を果たしています。
51,000円を割り込む場面も
3月21日の先物取引中には、51,000円を下回る価格帯まで一時的に下落する場面が見られました。
19日と21日の連続した市場指標の動き
3月19日の日経平均株価53,372円（1,866円安）と、3月21日の日経平均先物51,020円（1,970円安）は、短期間で連続しており、市場参加者はこれらの価格を基に動向を注視しています。
下落の主な要因
米FOMC後の利下げ期待後退
3月17日から18日に開催された米連邦公開市場委員会（FOMC）では、政策金利の据え置きが決定され、年内の利下げ回数が1回程度に下方修正された見通しが示されました。加えて、FRBのパウエル議長の発言が「利上げを排除しない」と受け止められたことで、18日の米国株式市場が下落。これが東京市場に波及し、幅広い銘柄に売りが広がりました。
中東情勢の緊迫化と原油価格の上昇
米国・イスラエルとイランの軍事衝突が継続する中、エネルギー供給への懸念が高まり、原油先物価格が上昇基調を強めました。この原油高は、日本企業の原材料コスト増加やインフレ圧力として、市場全体のリスク回避売りを誘いました。
その他の市場要因
3月19日には日銀の金融政策決定会合で政策金利が据え置かれたものの、原油高による物価上振れリスクが指摘された点も市場心理に影響を与えました。また、国内連休を控えたポジション調整の売りも下落を後押ししたとされています。3月21日の先物下落は、これらの要因の継続と週末の中東情勢リスクを背景としたものです。
