・Netflixの最終利益が過去最高31億ドルを記録
・スマホの普及で急増する視聴時間とテレビ業界の苦境
Netflixの最終利益が過去最高31億ドルを記録！会員数も急増
最近のニュースによると、Netflixの最終利益が過去最高の31億ドルに達したとのことです。この驚異的な数字は、同社の有料会員数が急増していることと密接に関係しています。2025年第2四半期（4～6月）の決算では、売上高が110.8億ドル（前年比16％増）、営業利益が37.8億ドル（前年比45％増）と、主要な指標すべてで市場予想を上回る好業績を記録しました。特に、ヒット作「イカゲーム」シーズン3の配信開始が会員数の増加に大きく寄与したとされています。これにより、2025年時点でNetflixの全世界の有料会員数は3億160万人に達し、日本国内でも2024年上半期に1000万人を突破するなど、圧倒的な成長を続けています。
この好調な業績の背景には、Netflixの戦略的な取り組みがあります。オリジナルコンテンツへの巨額投資や、広告付きプランの導入、さらには価格改定による収益性の向上が功を奏しています。特に、日本市場ではアニメやドラマなどの独占コンテンツを強化することで、競合他社との差別化を図り、さらなる会員獲得に成功しています。これらの要因が、31億ドルという過去最高の最終利益を生み出す原動力となっているのです。
テレビ視聴率の低下とNetflixの台頭
一方で、地上波テレビの視聴率は年々低下傾向にあります。ニールセンの調査によると、2025年5月の米国におけるテレビ視聴時間のシェアでは、YouTubeが12.5％、Netflixが7.5％を占め、両社で全体の20％をカバーするまでに至っています。この数字は、従来のテレビ視聴が大きく減少していることを示しており、多くの人々がストリーミングサービスへと移行している現実を浮き彫りにしています。実際に、「ほとんどテレビを見なくなった」と言う声は多く、ドラマや映画をNetflixで視聴するライフスタイルが一般的になりつつあります。
地上波テレビの中でも、特に日本では「日曜洋画劇場」のような番組が、予算面やコンテンツのクオリティでNetflixに対抗できる数少ない存在として挙げられることがあります。しかし、こうした番組も含めて、地上波テレビ全体の影響力は低下しており、視聴者のニーズが多様化する中で、従来の放送形態では対応が難しくなっています。NetflixやYouTubeのようなオンデマンドサービスは、ユーザーが自分のペースでコンテンツを楽しめる点や、豊富なラインナップが強みであり、テレビ業界はこれまでにない厳しい競争環境に直面しています。
テレビ業界の厳しい現状と今後の課題
テレビ業界の現状は、確かに厳しいと言わざるを得ません。Netflixのようなストリーミングサービスの台頭により、視聴者の選択肢が広がり、従来のテレビ番組は視聴時間を奪われています。さらに、若年層を中心にテレビ離れが加速しており、広告収入の減少やコンテンツ制作の予算縮小など、テレビ局が直面する課題は山積しています。一方で、Netflixはオリジナルコンテンツへの投資を拡大し、視聴者の関心を引きつける作品を次々と生み出しています。このような状況下で、地上波テレビが生き残るためには、独自性の高いコンテンツの開発や、配信プラットフォームとの連携など、新たな戦略が求められるでしょう。
Netflixの31億ドルという最終利益と会員数の急増は、ストリーミングサービスがエンターテインメント業界の主役に躍り出たことを象徴しています。一方で、テレビ業界は変革の時期に差し掛かっており、視聴者のニーズに応える新たなアプローチが急務です。
スマホの普及で急増する視聴時間とテレビ業界の苦境
スマートフォンの普及により、モバイルデバイスでのコンテンツ視聴時間が急増しています。特に、若年層を中心にスマホでの動画視聴が日常化しており、NetflixやYouTubeなどのストリーミングサービスがその中心となっています。2023年のデータによると、日本人の1日あたりのスマートフォン平均利用時間は約4時間43分です。また別の調査では、特に10代・20代のインターネット利用時間（スマホを含む）は1日平均7.3～7.7時間に達し、そのうち動画視聴が大きな割合を占めています。この傾向はスマホでのコンテンツ消費がテレビの視聴時間を大きく侵食しているのが現状です。
スマホの利便性は、いつでもどこでも高品質なコンテンツにアクセスできる点にあります。NetflixのモバイルアプリやYouTubeのショート動画など、短時間で楽しめるコンテンツが豊富に揃っており、ユーザーの生活スタイルにフィットしています。一方で、地上波テレビの番組は決まった時間に放送されるため、現代の忙しいライフスタイルやオンデマンド志向の視聴者ニーズに応えるのが難しくなっています。この結果、スマホでの視聴時間がますます増える一方で、テレビ業界は視聴者の流出に直面しています。
地上波テレビをスマホで視聴する人はほぼ皆無
特に顕著なのは、スマホで地上波テレビを視聴する人がほぼいないという点です。地上波テレビの番組は、専用アプリやTVerのようなサービスでオンデマンド視聴が可能になりつつありますが、依然として使い勝手やコンテンツの即時性でNetflixやYouTubeに劣る印象があります。スマホユーザーは、短く編集された動画や自分の興味に合わせたパーソナライズドなコンテンツを求める傾向が強く、地上波テレビの従来のフォーマットはこうしたニーズに対応しきれていません。たとえば、筆者自身もスマホで地上波の番組を視聴することはなく、Netflixやyoutubeでの動画視聴が中心となっています。
さらに、スマホの普及に伴い、広告付きの無料コンテンツやサブスクリプションモデルの普及も進んでいます。Netflixの広告付きプランやYouTube Premiumなど、スマホに最適化されたサービスが次々と登場し、視聴者の選択肢を広げています。これに対し、地上波テレビは広告収入の減少やコンテンツ制作の予算縮小に直面しており、スマホユーザーを取り込むための新たな戦略が求められています。
テレビ業界が直面する厳しい現実と今後の展望
テレビ業界の現状は、スマホの普及と視聴習慣の変化によって、ますます厳しさを増しています。視聴者がスマホでストリーミングサービスを利用する時間が伸びる一方で、地上波テレビの視聴率は低下傾向にあり、特に若年層のテレビ離れが顕著です。この状況下で、テレビ業界が生き残るためには、スマホに最適化されたコンテンツ配信や、独自性の高い番組制作、さらにはストリーミングプラットフォームとの連携など、抜本的な改革が必要です。たとえば、地上波番組のショート動画化やSNSでの積極的な展開など、スマホユーザーのニーズに合わせたアプローチが求められます。
スマホの視聴時間の増加は、エンターテインメント業界の主戦場がモバイルデバイスに移行していることを示しています。テレビ業界がこの変化にどう対応していくのか、引き続き注目が必要です。
