円安で株価が上がると言われている銘柄

円安での株価

円安は、外国通貨(特に米ドル)に対して円の価値が下がる状況を指し、輸出企業を中心に株価にポジティブな影響を与えることが多いです。以下では、円安で株価が上昇しやすい代表的な銘柄を業種ごとに詳しく紹介します。もちろん株価は他の要因により影響も受けますのであくまでも円安時に注目されやすい銘柄と考えておくのが良いと思います

トヨタ自動車(7203)

トヨタ自動車は日本を代表する自動車メーカーで、海外売上比率が約60%と高く、円安による恩恵が大きい企業です。例えば、1ドル=125円が1ドル=150円になると、海外で販売した車両の円換算売上が増加し、利益が拡大します。トヨタは北米市場での販売が強く、円安が進むと営業利益が大幅に押し上げられるとされています(1円の円安で年間約500億円の利益増)。株価は円安局面で上昇傾向が顕著で、投資家の注目を集めやすい銘柄です。

ホンダ(7267)

ホンダも自動車メーカーで、海外売上比率は約80%とトヨタ以上にグローバル展開が進んでいます。特に北米やアジアでの二輪・四輪事業が好調で、円安により円換算の収益が増加します。ホンダは為替感応度が高く、円安が進むと業績予想の上方修正が期待され、株価の上昇要因となります。2023年の円安局面では、株価が堅調に推移した実績があります。

SUBARU(7270)

SUBARUはスバルブランドの自動車を展開し、北米市場への依存度が特に高い企業です。海外売上比率は約90%で、円安による利益増のインパクトが大きいです。例えば、1ドル=150円での増益率は77%に達するとの試算もあり、円安局面での業績上方修正が株価を押し上げます。ただし、株価がすでに円安期待を織り込んでいる場合、上昇余地が限られる可能性もあるため、市場動向の確認が必要です。

ソニーグループ(6758)

ソニーは電機・エンターテインメント企業で、ゲーム(PlayStation)、音楽、映画などの海外売上が全体の約70%を占めます。円安により、これらの事業の円換算収益が増加し、利益率が向上します。特に米国のゲーム市場や音楽ストリーミングサービスでの売上がドル建てで大きいため、円安は株価のプラス要因です。ソニーは安定した成長性と円安メリットを兼ね備えた銘柄として、長期投資家にも人気があります。

三菱電機(6503)

三菱電機は電機・重電メーカーで、エアコンや産業機器などの輸出事業が主力です。海外売上比率は約50%で、円安により輸出製品の競争力が高まり、収益が拡大します。特にアジアや欧州向けの産業機器需要が強く、円安局面では業績改善が期待されます。株価は円安に加え、堅実な配当政策も支えとなり、安定した上昇が見込まれます。

任天堂(7974)

任天堂はゲーム機(Nintendo Switch)やソフトの海外売上が約80%を占める企業で、円安の恩恵を受けやすいです。特に北米や欧州での売上がドルやユーロ建てで大きく、円安が進むと円換算の利益が急増します。2022~2023年の円安局面では、為替差益による業績向上が株価を押し上げました。人気タイトルの発売タイミングと円安が重なると、株価の急上昇が期待されます。

マツダ(7261)

マツダは自動車メーカーで、海外売上比率が約85%と高く、円安メリットが顕著です。特に北米や欧州でのSUV販売が好調で、円安による売上増が利益を押し上げます。2023年度の会社予想では、円安効果で営業利益が15%増と見込まれ、株価上昇の要因となりました。中小型株としての値動きの軽さもあり、円安局面での注目度が高い銘柄です。

日立製作所(6501)

日立製作所は総合電機メーカーで、ITサービスや鉄道システム、エネルギー関連機器の輸出が主力です。海外売上比率は約60%で、円安によりグローバル事業の収益が拡大します。特に欧米向けのITソリューションやインフラ事業がドル建て売上を牽引し、円安局面での業績向上が株価を支えます。安定した事業基盤と円安メリットが魅力の銘柄です。

その他の注目銘柄

上記以外にも、以下の銘柄が円安で株価上昇の可能性があります:
– **ブリヂストン(5108)**:タイヤの海外売上比率が高く、円安で収益拡大。
– **ヤマハ発動機(7272)**:二輪車やマリン製品の輸出で円安メリット。
– **ニデック(6594)**:モーター製造のグローバル展開で円安恩恵。
これらの銘柄は、為替感応度が高く、円安が進む局面で業績予想の上方修正や株価上昇が期待されます。

注意点

円安が株価にプラスに働く一方、以下の点に留意が必要です:
– **原材料コスト**:円安は輸入原材料のコストを押し上げ、利益を圧迫する可能性がある(特に輸入依存度の高い企業)。
– **市場の織り込み**:円安期待がすでに株価に反映されている場合、上昇余地が限られる。
– **グローバル経済**:円安が進行しても、海外需要の低迷や金利上昇が株価に悪影響を及ぼす可能性。
投資判断の際は、企業の為替感応度、海外売上比率、業績予想の修正状況を総合的に分析し、市場全体の動向も注視することが重要です。

企業一覧

トヨタ自動車/ホンダ/SUBARU/ソニーグループ/三菱電機/任天堂/マツダ/日立製作所/ブリヂストン/ヤマハ発動機/ニデック/