NTTの固定電話番号を光回線のひかり電話に変更後、固定電話に戻すことは可能？（電話加入権の扱いも含めて）
NTT東日本またはNTT西日本の加入電話（従来の固定電話）で使用していた電話番号を、光回線を利用したひかり電話サービスに移行した後、光回線を使わなくなって解約した場合、同じ電話番号をアナログの固定電話（加入電話）として復活させることは可能です。以下では、公式情報に基づいた条件、手続き、注意点に加え、電話加入権の扱いについても詳しく解説します。
戻すことが可能な条件
電話番号の起源によって異なります。
- 可能になるケース：元々NTTの加入電話として発行された番号をひかり電話に移行（同番移行）した場合。「NTTの固定電話の番号を光回線の光電話に変更後」という状況に該当し、同じ番号で加入電話に戻せます。
- 不可能になるケース：ひかり電話契約時に新規に発行された「ひかり電話専用電話番号」の場合。番号を引き継ぐことはできず、ひかり電話解約後は新規で加入電話を契約する必要があります（新しい番号になります）。
ご自身の番号がどちらに該当するかは、NTTに直接確認するのが確実です。
電話加入権の扱いについて
ひかり電話に移行した時点で、元々保有していた電話加入権（施設設置負担金）は「利用休止」状態になります。これは、ひかり電話では加入権が不要なためです。利用休止中は毎月の基本料金が発生せず、権利をNTTが預かる形となります。
- 利用休止期間は原則最大10年（初回自動5年＋5年ごとの更新手続きが必要）で、更新を怠ると加入権は解除（消滅）されます。
- 加入電話に戻す（復活）場合、この利用休止中の加入権を再利用できます。新規に加入権を購入する必要はなく、施設設置負担金（現在約39,600円相当）の支払いが免除されます。
- 加入権が休止状態のままひかり電話を解約し、加入電話に戻す手続きを行うと、同一番号で加入電話が復活し、加入権も有効に復活します。
加入権の更新手続きが必要な場合や、すでに10年を超えている可能性がある場合は、NTTに確認してください。加入権が解除されていると、新規契約時に加入権が必要なプランを選択した場合、追加費用が発生する可能性があります（加入電話・ライトプランなど加入権不要のプランもあります）。
手続きの方法と流れ
加入電話に戻す手続きは、以下の手順で進めます。
- NTT東日本またはNTT西日本のお客様センターに連絡します
- 「ひかり電話を解約し、加入電話に戻したい」と伝え、電話加入権の復活も含めて手続きの案内を受けます。
- 担当者と相談の上、設備状況・加入権の状態を確認し、工事日の調整を行います。
- 工事実施後、加入電話回線が復活し、同じ電話番号で利用開始となります。加入権も有効に復活します。
光回線全体の解約を伴う場合も、ひかり電話の解約と連動してNTTが対応を案内します。移行完了前にひかり電話や光回線を解約すると、番号の引き継ぎができなくなる場合があるため、順序に注意してください。
光回線を使わなくなった場合の重要な注意点
光回線を解約する前に、この移行手続きを完了させる必要があります。すでに光回線とひかり電話を完全に解約済みの場合は、同じ番号で固定電話に戻すことが困難になる可能性があります。このような状況では、NTTに個別相談し、番号の扱いや新規契約の可否を確認してください。
工事費（数千円程度）や手数料が発生する場合があり、金額は住宅設備や工事内容により異なります。連絡時に詳細な見積もりを確認できます。加入権の更新漏れなどで権利が失効していると、新規加入権費用が必要になるケースもあります。
まとめとアドバイス
NTT固定電話番号をひかり電話に移行したケースでは、条件を満たせば同一番号で固定電話に戻すことが可能です。電話加入権は利用休止状態から復活でき、新規負担を避けられます。ただし、光回線解約のタイミングと加入権の更新状況が鍵となります。光回線を使わなくなることを検討する段階で、早めにNTTのお客様センター（116番など）に連絡し、最新の手続きと加入権の状態を確認することをおすすめします。
サービス内容や手続きは変更される可能性があるため、必ずNTT東日本・西日本の公式窓口でご自身の状況に合わせてご確認ください。これにより、電話番号と加入権を継続して安心して利用できます。
